日本電気硝子（5214）の建物及び構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 893億5000万
2009年3月31日 +9.27%: 976億3700万
2010年3月31日 +6.88%: 1043億5200万
2011年3月31日 +8.83%: 1135億6700万
2012年3月31日 +3.96%: 1180億6700万
2013年3月31日 +3.99%: 1227億7800万
2014年3月31日 +7.15%: 1315億5800万
2014年12月31日 +9.44%: 1439億7900万
2015年12月31日 +7.38%: 1546億900万
2016年12月31日 +1.11%: 1563億2500万
2017年12月31日 +2.57%: 1603億4900万
2018年12月31日 +3.34%: 1656億9700万
2019年12月31日 -1.82%: 1626億8600万
2020年12月31日 +0.55%: 1635億7600万
2021年12月31日 +7.89%: 1764億7700万
2022年12月31日 +5.73%: 1865億8100万
2023年12月31日 -6.17%: 1750億6200万
2024年12月31日 -3.89%: 1682億5400万
2025年12月31日 +1.41%: 1706億3200万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
ディスプレイ用ガラス製造	当社滋賀高月事業場、当社能登川事業場他	建物及び構築物	5,487
		機械装置及び運搬具	6,140
		その他	1,063
		合計	12,690
複合材用ガラス製造	ニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシア Sdn. Bhd.他	建物及び構築物	1,634
		機械装置及び運搬具	7,498
		その他	2,001
		合計	11,135

当社グループは減損損失を把握するにあたっては、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。
当社の国内ディスプレイ用ガラス製造については、底堅い需要と販売価格の上昇により、売上高は前連結会計年度を上回ったものの、原材料及びエネルギーの価格の高止まりなどが損益に影響を及ぼした結果、継続的に営業損益がマイナスとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを9.5%で割り引いて算定しています。

2026/03/26 9:10