日本電気硝子(5214)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 295億6700万
- 2009年3月31日 +23.22%
- 364億3300万
- 2010年3月31日 +16.24%
- 423億5000万
- 2011年3月31日 +9.45%
- 463億5100万
- 2012年3月31日 -3.02%
- 449億5000万
- 2013年3月31日 -0.88%
- 445億5400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 9:10
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/03/26 9:10
当社グループは減損損失を把握するにあたっては、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。用途 場所 種類 減損損失(百万円) ディスプレイ用ガラス製造 当社滋賀高月事業場、当社能登川事業場他 建物及び構築物 5,487 機械装置及び運搬具 6,140 その他 1,063 合計 12,690 複合材用ガラス製造 ニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシア Sdn. Bhd.他 建物及び構築物 1,634 機械装置及び運搬具 7,498 その他 2,001 合計 11,135
当社の国内ディスプレイ用ガラス製造については、底堅い需要と販売価格の上昇により、売上高は前連結会計年度を上回ったものの、原材料及びエネルギーの価格の高止まりなどが損益に影響を及ぼした結果、継続的に営業損益がマイナスとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを9.5%で割り引いて算定しています。 - #3 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/03/26 9:10
当社において保有しているポリ塩化ビフェニル(PCB)含有機器の廃棄処理費用等及び当社及び連結子会社が所有する建物の解体等におけるアスベスト除去費用、連結子会社の清算に伴う解体及び処分等に係る費用につき資産除去債務を計上しています。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2026/03/26 9:10
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。