5214 日本電気硝子

時価

3344億円

PER 予

9.37倍

2010年以降

赤字-66.98倍
（2010-2023年）

0.56倍

2010年以降

0.25-1.67倍
（2010-2023年）

3.87%

ROE 予

5.99%

ROA 予

4.26%

退職給付制度改定益、技術研究費、事業場閉鎖損失引当金他1件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	退職給付制度改定益		技術研究費		事業場閉鎖損失引当金		連結子会社の増資による持分の増減
2008/03	-		39.4億		-		-
2009/03	-		39.3億	-0.4%	-		-
2010/03	-		25億	-36.4%	-		-
2011/03	-		33.8億	+35.5%	-		-
2012/03	-		51.2億	+51.4%	-		-
2013/03	-		49.4億	-3.4%	-		-
2014/03	-		46.5億	-6%	-		-
2014/12	-		40.2億	-13.5%	-		-
2015/12	-		46.4億	+15.4%	10.4億		-
2016/12	-		49.4億	+6.5%	4.37億	-57.8%	-
2017/12	-		52.7億	+6.7%	29.3億	+570.5%	-
2018/12	965百万		52億	-1.5%	20.6億	-29.6%	45百万
2019/12	-		52.8億	+1.6%	10.5億	-49.2%	-
2020/12	-		47.7億	-9.7%	8.64億	-17.5%	-
2021/12	-		50.8億	+6.5%	0.14億	-98.4%	-
2022/12	-		56.6億	+11.4%	0.28億	+100%	-
2023/12	-		62.9億	+11.1%	-		-

2008年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 39億4100万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2009年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 39億2600万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2010年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 24億9600万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2011年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 33億8100万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2012年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 51億2000万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2013年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 49億4400万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2014年3月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 46億4600万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2014年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 40億2100万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -

2015年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 46億4100万
事業場閉鎖損失引当金: 10億3500万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2016年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 49億4300万
事業場閉鎖損失引当金: 4億3700万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2017年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 52億7400万
事業場閉鎖損失引当金: 29億3000万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2018年12月

退職給付制度改定益: 9億6500万
技術研究費: 51億9600万
事業場閉鎖損失引当金: 20億6200万
連結子会社の増資による持分の増減: 4500万

2019年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 52億7800万
事業場閉鎖損失引当金: 10億4700万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2020年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 47億6700万
事業場閉鎖損失引当金: 8億6400万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2021年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 50億7700万
事業場閉鎖損失引当金: 1400万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2022年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 56億5600万
事業場閉鎖損失引当金: 2800万
連結子会社の増資による持分の増減: -

2023年12月

退職給付制度改定益: -
技術研究費: 62億8500万
事業場閉鎖損失引当金: -
連結子会社の増資による持分の増減: -