5214 日本電気硝子

時価

3683億円

PER 予

11.87倍

2010年以降

赤字-66.98倍
（2010-2023年）

0.63倍

2010年以降

0.25-1.67倍
（2010-2023年）

3.51%

ROE 予

5.35%

ROA 予

3.7%

資本準備金、退職給付に係る調整額（税引後）、法人税等の支払額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資本準備金	退職給付に係る調整額（税引後）	法人税等の支払額	利益剰余金	事業場閉鎖損失引当金	棚卸資産の増減額（△は増加）
2007/03	201億	-	-	2260億	-	-
2008/03	339億 +68.5%	-	-248億	2728億 +20.7%	-	-1.41億
2009/03	339億 ±0%	-	-482億赤拡	2901億 +6.3%	-	-45億赤拡
2010/03	339億 ±0%	-	-88.9億赤縮	3400億 +17.2%	-	56.3億黒転
2011/03	339億 ±0%	-	-540億赤拡	4034億 +18.6%	-	-86.1億赤転
2012/03	339億 ±0%	-	-330億赤縮	4158億 +3.1%	-	-81.3億赤縮
2013/03	339億 ±0%	-	-85.4億赤縮	4184億 +0.6%	-	-12.9億赤縮
2014/03	339億 ±0%	-	-50.4億赤縮	4229億 +1.1%	-	-16.7億赤拡
2014/12	339億 ±0%	-	-41.1億赤縮	4238億 +0.2%	-	-4.69億赤縮
2015/12	339億 ±0%	-	-28.2億赤縮	4274億 +0.9%	10.4億	-93.3億赤拡
2016/12	339億 ±0%	266百万	-54.5億赤拡	4244億 -0.7%	-	45.5億黒転
2017/12	339億 ±0%	79百万 -70.3%	-33億赤縮	4437億 +4.5%	-	-21.8億赤転
2018/12	339億 ±0%	-346百万赤転	-38.8億赤拡	4489億 +1.2%	-	0.7億黒転
2019/12	339億 ±0%	-	-39.3億赤拡	4056億 -9.7%	-	-142億赤転
2020/12	339億 ±0%	-	-27.3億赤縮	4111億 +1.4%	-	202億黒転
2021/12	339億 ±0%	-	-50.7億赤拡	4294億 +4.4%	-	13.2億 -93.4%
2022/12	339億 ±0%	-	-161億赤拡	4464億 +4%	-	-373億赤転
2023/12	339億 ±0%	-	-39億赤縮	4099億 -8.2%	-	-42.1億赤縮

2007年3月

資本準備金: 201億1500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -
利益剰余金: 2259億6100万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2008年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -248億1300万
利益剰余金: 2728億300万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億4100万

2009年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -482億700万
利益剰余金: 2900億6100万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -45億400万

2010年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -88億8500万
利益剰余金: 3400億1300万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 56億3400万

2011年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -539億5900万
利益剰余金: 4033億5500万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -86億1400万

2012年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -329億5400万
利益剰余金: 4157億9900万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -81億3000万

2013年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -85億4300万
利益剰余金: 4184億1900万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -12億9400万

2014年3月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -50億3600万
利益剰余金: 4228億9300万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -16億7000万

2014年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -41億900万
利益剰余金: 4237億6300万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億6900万

2015年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -28億2200万
利益剰余金: 4274億3100万
事業場閉鎖損失引当金: 10億3500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -93億3000万

2016年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: 2億6600万
法人税等の支払額: -54億5000万
利益剰余金: 4244億4100万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 45億5000万

2017年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: 7900万
法人税等の支払額: -32億9500万
利益剰余金: 4436億6700万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -21億8100万

2018年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -3億4600万
法人税等の支払額: -38億7600万
利益剰余金: 4489億900万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 7000万

2019年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -39億2800万
利益剰余金: 4055億6000万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億900万

2020年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -27億2700万
利益剰余金: 4111億3700万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 202億800万

2021年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -50億6700万
利益剰余金: 4293億5400万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億2400万

2022年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -161億
利益剰余金: 4463億5900万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -373億1600万

2023年12月

資本準備金: 338億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
法人税等の支払額: -38億9800万
利益剰余金: 4099億1000万
事業場閉鎖損失引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -42億800万