(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。

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#3 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。

	前事業年度 (自 2021年1月1日至 2021年12月31日)	当事業年度 (自 2022年1月1日至 2022年12月31日)
機械及び装置	3,572百万円	1,773百万円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(2021年12月31日)当連結会計年度
(2022年12月31日)

(繰延税金資産)

減価償却費損金算入限度超過額

固定資産に係る未実現利益

のれん

(表示方法の変更)
前連結会計年度において独立掲記していた繰延税金資産の「未払賞与」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度について注記の組替えを行っています。

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#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

となりました。流動資産では、期末に向けて出荷が減少したこと等により、商品及び製品が増加しました。ま
た、価格の高騰やサプライチェーンの混乱に備えた調達により、原材料及び貯蔵品が増加しました。固定資産で
は、減価償却が進んだ一方で、設備投資や円安による外貨建て資産の円換算額の増加等により有形固定資産が増

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#7 製造原価明細書（連結）

別修繕引当金繰入額が前事業年度1,379百万円、当事業年度1,374百万円含まれています。
※2.他勘定振替高は、固定資産、販売費及び一般管理費、並びに営業外費用等へ振り替えたものです。
なお、半製品の購入が前事業年度718百万円、当事業年度454百万円含まれています。2023/03/31 9:23

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

を採用しています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

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