	前中間連結会計期間 (自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間連結会計期間 (自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
機械装置及び運搬具	571	292
土地	3,455	1,070

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#5 固定資産廃棄損の注記

固定資産廃棄損の内訳

	前中間連結会計期間 (自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間連結会計期間 (自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
建物及び構築物	2,857千円	-千円
機械装置及び運搬具	190	-
工具、器具及び備品	0	-

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#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#7 減価償却額の注記

5.減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
有形固定資産	199,972千円	202,679千円
無形固定資産	1,577	5,569
合計	201,549	208,249

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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1)資産・負債・純資産の分析
当中間連結会計期間末の総資産残高は、15,758,488千円(前連結会計年度比3.1%増)となった。流動資産においては、売上増加に伴う受取手形及び売掛金の増加により6,654,376千円(同10.8%増)となった。また固定資産については、有形固定資産において建物及び構築物や、機械装置及び運搬具の減価償却による減少、また、長期貸付金の返済による減少などにより9,104,111千円(同1.9%減)となった。
負債については、未払費用や1年内返済予定の長期借入金の減少があるも、支払手形および買掛金等の増加により5,511,226千円(同11.3%増)となった。

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法(但し、本社の資産は定率法、原料地については生産高比例法)を採用しているが、連結子会社は主として定率法を採用している。

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#10 重要な特別利益の注記

※3.特別利益の主要項目

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
固定資産売却益	3,178千円	1,070千円

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#11 重要な特別損失の注記

※4.特別損失の主要項目

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
固定資産廃棄損	3,047千円	-千円
投資有価証券評価損	9,132	-

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