建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

本社資産については定率法
(平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備は除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2015/12/22 11:58

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	1,054,854千円 (1,010,487千円)	1,014,577千円 (971,268千円)
機械装置及び運搬具	1,041,676 (989,488 )	1,205,209 (1,161,491 )

担保付債務

2015/12/22 11:58

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定額法(但し、本社の資産は定率法、原料地については生産高比例法)を採用しているが、連結子会社は主として定率法を採用している。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお主な耐用年数は次のとおりである。

2015/12/22 11:58