建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

本社資産については定率法
(平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

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#2 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	-	6,642
機械装置及び運搬具	2,553	116

2017/12/18 15:33

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(平成29年9月30日)
建物及び構築物	968,149千円 ( 928,996千円)	985,924千円 ( 890,760千円)
機械装置及び運搬具	1,409,287 (1,395,624 )	1,565,931 (1,564,031 )

担保付債務

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定額法(但し、本社の資産は定率法、原料地については生産高比例法)を採用しているが、連結子会社は主として定率法を採用している。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用している。
なお主な耐用年数は次のとおりである。

2017/12/18 15:33