(追加情報)
(表示方法の変更)
(四半期損益計算書)
前第2四半期累計期間において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取賃貸料」と「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「不動産賃貸費用」は、金額的重要性が増したため、独立掲記しております。
また、前第2四半期累計期間において、独立掲記していた「営業外収益」の「雇用調整助成金」と、「営業外費用」の「売電費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。
上記の表示方法の変更を反映させるため、前第2四半期累計期間の四半期損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前第2四半期累計期間の四半期損益計算書において、「営業外収益」の「雇用調整助成金」に表示していた12,366千円は、「営業外収益」の「その他」として組替えており、「営業外収益」の「その他」に表示していた24,812千円は、「受取賃貸料」8,969千円と「その他」28,209千円、「営業外費用」の「売電費用」に表示していた3,006千円は、「営業外費用」の「その他」として組替えており、「営業外費用」の「その他」に表示していた4,746千円は、「不動産賃貸費用」3,363千円と「その他」4,388千円として組替えております。
(四半期キャッシュ・フロー計算書)
前第2四半期累計期間において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「雇用調整助成金」、「雇用調整助成金の受取額」は、金額的重要性が乏しくなったため、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示の変更を反映させるため、前第2四半期累計期間の四半期キャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。
この結果、前第2四半期累計期間の四半期キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「雇用調整助成金」に表示していた△12,366千円及び「雇用調整助成金の受取額」に表示していた1,278千円は「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組替えております。