構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18～31年
機械及び装置 4～14年
(2)無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/22 9:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物及び構築物	502千円	-千円
機械装置及び運搬具	5	5

2019/03/22 9:59

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団組成による担保提供資産

	前連結会計年度(平成29年12月31日)	当連結会計年度(平成30年12月31日)
建物及び構築物	449,099千円	406,785千円
機械装置及び運搬具	30,417	13,341

上記に対応する債務

2019/03/22 9:59

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～41年
機械装置及び運搬具 4～14年
ロ.無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/22 9:59