建物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 2億7955万
- 2020年12月31日 -12.64%
- 2億4421万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18~31年
機械及び装置 6~9年
(2)無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/31 9:57 - #2 固定資産除却損の注記
- ※5.固定資産除却損の内訳2021/03/31 9:57
前事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 建物 663千円 -千円 - #3 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産2021/03/31 9:57
上記に対応する債務前事業年度(2019年12月31日) 当事業年度(2020年12月31日) 建物 262,996千円 228,906千円 土地 493,691 456,477
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期の増加の主な内容は次のとおりであります。2021/03/31 9:57
3.当期の減少の主な内容は次のとおりであります。建物 花泉工場 エアコン更新工事 805 千円 工具、器具及び備品 花泉工場 成膜加工用工具 2,467 千円 建設仮勘定 若柳工場 基板加工用機械装置 5,011 千円
建物 若柳工場の減損 791 千円 工具、器具及び備品 成膜加工用工具の減損 2,360 千円 - #5 減損損失に関する注記
- 基板加工設備については、現在の事業環境及び今後の業績見通し等を勘案し将来の回収可能性について検討いたしましたが、早期の改善が困難であり、回収可能性が乏しいと認められた資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失668,963千円として特別損失に計上しております。その内訳は建物145,968千円、構築物18,158千円、機械及び装置85,049千円、車両運搬具0千円、工具、器具及び備品1,775千円、土地351,054千円、借地権35,333千円、ソフトウエア27,812千円、無形固定資産その他3,810千円であります。2021/03/31 9:57
なお、上記の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、土地、建物については、不動産鑑定評価等を基準とした価格、その他の資産については、処分可能性を考慮しゼロと評価しております。
当事業年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2021/03/31 9:57
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。