#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18～31年
機械及び装置 6～9年
(2)無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/31 9:57
#2 減損損失に関する注記: 当社は、原則として事業用資産については全社でグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
基板加工設備については、現在の事業環境及び今後の業績見通し等を勘案し将来の回収可能性について検討いたしましたが、早期の改善が困難であり、回収可能性が乏しいと認められた資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失668,963千円として特別損失に計上しております。その内訳は建物145,968千円、構築物18,158千円、機械及び装置85,049千円、車両運搬具0千円、工具、器具及び備品1,775千円、土地351,054千円、借地権35,333千円、ソフトウエア27,812千円、無形固定資産その他3,810千円であります。
なお、上記の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、土地、建物については、不動産鑑定評価等を基準とした価格、その他の資産については、処分可能性を考慮しゼロと評価しております。
2021/03/31 9:57
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
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