ジオスター（5282）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億1516万
2010年9月30日 -33.09%: -4億1946万
2010年12月31日: -2億8159万
2011年3月31日: -6946万
2011年6月30日 -143.48%: -1億6913万
2011年9月30日 -19.05%: -2億135万
2011年12月31日: 89億6268万
2012年3月31日 +2.13%: 91億5355万
2012年6月30日: -2億2133万
2012年9月30日: -1億8295万
2012年12月31日: 9733万
2013年3月31日 +999.99%: 18億5036万
2013年6月30日 -96.35%: 6758万
2013年9月30日 +109.67%: 1億4170万
2013年12月31日 +108.59%: 2億9558万
2014年3月31日 -25.81%: 2億1929万
2014年6月30日: -1億2433万
2014年9月30日 -121.2%: -2億7503万
2014年12月31日 -20.15%: -3億3046万
2015年3月31日: -1億9458万
2015年6月30日 -21.71%: -2億3683万
2015年9月30日 -79.47%: -4億2504万
2015年12月31日: -2億7990万
2016年3月31日: 7億9941万
2016年6月30日 -64.22%: 2億8603万
2016年9月30日 +104.81%: 5億8583万
2016年12月31日 +133.25%: 13億6644万
2017年3月31日 +26.19%: 17億2433万
2017年6月30日 -63.22%: 6億3425万
2017年9月30日 +60.5%: 10億1801万
2017年12月31日 +81.47%: 18億4743万
2018年3月31日 +35.13%: 24億9644万
2018年6月30日 -89.8%: 2億5453万
2018年9月30日 +147.6%: 6億3024万
2018年12月31日 +105.81%: 12億9711万
2019年3月31日 +41.04%: 18億2950万
2019年6月30日: -1612万
2019年9月30日: 1億2139万
2019年12月31日 -37.19%: 7624万
2020年3月31日 +177.73%: 2億1175万
2020年6月30日 -89.45%: 2233万
2020年9月30日 +999.99%: 4億6961万
2020年12月31日 +92%: 9億164万
2021年3月31日 +30.1%: 11億7299万
2021年6月30日 -84.04%: 1億8720万
2021年9月30日 +175.87%: 5億1643万
2021年12月31日 +93.77%: 10億69万
2022年3月31日 +40.14%: 14億240万
2022年6月30日 -73.38%: 3億7329万
2022年9月30日 +23.57%: 4億6129万
2022年12月31日 +67.7%: 7億7361万
2023年3月31日 -22.45%: 5億9993万
2023年6月30日 -58.24%: 2億5051万
2023年9月30日 +152.14%: 6億3166万
2023年12月31日 +40.06%: 8億8471万
2024年3月31日 +83.3%: 16億2171万
2024年6月30日 -93.35%: 1億779万
2024年9月30日 +114.52%: 2億3123万
2024年12月31日 +53.99%: 3億5607万
2025年3月31日 +141.62%: 8億6034万
2025年6月30日 -78%: 1億8929万
2025年9月30日 +215.95%: 5億9807万
2025年12月31日 +83.61%: 10億9809万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:20
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:20