#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (1) リース資産の内容
有形固定資産
主としてボイラー設備(「その他(工具、器具及び備品)」)であります。
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#3 事業等のリスク: (6)原材料の価格について
当社グループで製造している研磨材には、海外から輸入される天然資源を原材料とするものがあります。近年当該原材料価格が高騰しており、更なる原材料価格の高騰は利益の一層の減少や、ひいては固定資産の減損に繋がり、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。
このようなリスクに対応するため、複数購買の推進等、影響を低減する施策に取組んでおります。
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#4 会計方針に関する事項（連結）: (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
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#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: 形固定資産
(単位:百万円)
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#6 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
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#7 減損損失に関する注記（連結）: (減損損失の認識に至った経緯)
当社稲沢工場の収益性の悪化等及び当社溶射材事業に属する資産の市場価値の著しい下落等により、稲沢工場及び溶射材事業の資産グループに係る固定資産について、将来キャッシュ・フローの見積り総額が当該資産グループの帳簿価額を下回ると判断したため、帳簿価額のうち回収可能価額を超過した額を減損損失として特別損失に計上しております。
(グルーピングの方法)
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#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、1,097百万円の支出となり、前連結会計年度に比べ、1,055百万円増加しました。これは前連結会計年度に投資有価証券の償還による収入があったこと及び有形固定資産の取得による支出が増加したこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
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#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた12百万円は「固定資産除却損」3百万円、「その他」8百万円として組替えております。
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#10 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「支払利息」4百万円及び「固定資産除売却損益 (△は益)」5百万円を独立掲記するとともに、「受取保険金」△47百万円及び「保険金の受取額」47百万円を「その他」として組替えております。その結果、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」724百万円を714百万円に、「小計」10,175百万円を10,223百万円にそれぞれ変更しております。
前連結会計年度において、投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「有形固定資産の売却による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△0百万円は、「有形固定資産の売却による収入」1百万円、「その他」△1百万円として組み替えております。
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#11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
固定資産の減損
当社グループでは、各連結会計年度の末日現在において、固定資産の減損の兆候の有無を識別しております。減損の兆候を識別した場合には、資産または資産グループの割引前キャッシュ・フローの総額を算定し、割引前キャッシュ・フローが固定資産の帳簿価額を下回った場合、資産または資産グループの回収可能価額を算定しております。回収可能価額が帳簿価額を下回る場合には、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失は特別損失として認識しております。当社グループは、原則として、事業用資産については工場、事業所を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。また、本社等特定の事業との関連が明確でない資産については共用資産としております。
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#12 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
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