建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置並びに車輌運搬具 2～20年
(2)無形固定資産(鉱業権、リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3)鉱業権
生産高比例法
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/12/25 9:59

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益のうち主要なものは次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	19百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	―	2

2014/12/25 9:59

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損のうち主要なものは次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	14百万円	―百万円
土地	―	7

2014/12/25 9:59

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりである。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
たな卸資産	2,341	1,536
建物及び構築物	16,048	15,849
機械装置及び運搬具	4,609	4,008

担保付債務は次のとおりである。

2014/12/25 9:59

#5 賃貸等不動産関係、中間連結財務諸表（連結）

増加は、投資不動産の取得 3,862百万円
減少は、賃貸用土地建物の売却 4,054百万円
3.時価の算定方法

2014/12/25 9:59

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法を、その他の会社は定率法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 6～18年
② 無形固定資産(鉱業権及びリース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ 鉱業権
生産高比例法
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/12/25 9:59