建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置並びに車輌運搬具 2～20年
(2)無形固定資産(鉱業権、リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3)鉱業権
生産高比例法
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2015/12/25 13:08

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損のうち主要なものは次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	-百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	-	10

2015/12/25 13:08

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりである。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
たな卸資産	1,532	1,552
建物及び構築物	15,534	15,062
機械装置及び運搬具	4,107	3,831

担保付債務は次のとおりである。

2015/12/25 13:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法を、その他の会社は定率法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 6～18年
② 無形固定資産(鉱業権及びリース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ 鉱業権
生産高比例法
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2015/12/25 13:08