建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2016/06/28 17:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	5,749千円	20,760千円
機械装置及び運搬具	693千円	416千円

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,194,238千円	1,143,772千円
土地	186,662千円	186,662千円

担保付債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは、下記のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額
建物	山梨工場B04改装工事	36,277	千円
	山梨工場B05改装工事	10,324	千円

4.当期減少額のうち主なものは、下記のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額
建物	山梨工場中央監視設備	34,504	千円
機械及び装置	山梨工場中央監視設備 センター設備	7,484	千円

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。在外連結子会社においては、所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

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