構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(ⅰ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年～35年
機械装置及び運搬具 3年～9年
在外連結子会社
定額法
(ⅱ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ⅲ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/28 14:35

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	275千円	99千円
機械装置及び運搬具	1,596千円	2,902千円

2021/06/28 14:35

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
建物及び構築物	798,545千円	746,206千円
土地	703,014千円	764,514千円

上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2021/06/28 14:35

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
圧縮記帳額	735,716千円	733,591千円
(うち、建物及び構築物)	253,736千円	253,736千円
(うち、機械装置及び運搬具)	415,395千円	413,495千円

2021/06/28 14:35

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
本社工場(千葉県)	フリット(ガラス粉末)用生産設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品	54,860

(減損損失の認識に至った経緯)
フリット(ガラス粉末)について、太陽電池向けにおける顧客拡大の遅れにより販売が想定を下回りました。このため、フリット生産設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2021/06/28 14:35

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/06/28 14:35

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/06/28 14:35