アジアパイル HD（5288）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 105億6600万
2009年3月31日 -33.66%: 70億900万
2010年3月31日 -40.45%: 41億7400万
2010年12月31日 +18.26%: 49億3600万
2011年3月31日 +15.62%: 57億700万
2011年6月30日 -2.49%: 55億6500万
2011年9月30日 -1.26%: 54億9500万
2011年12月31日 -3.37%: 53億1000万
2012年3月31日 -4.76%: 50億5700万
2012年6月30日 +13.33%: 57億3100万
2012年9月30日 -2.09%: 56億1100万
2012年12月31日 +5.4%: 59億1400万
2013年3月31日 +13.51%: 67億1300万
2013年6月30日 +5.66%: 70億9300万
2013年9月30日 +5.58%: 74億8900万
2013年12月31日 +11.44%: 83億4600万
2014年3月31日 -10.15%: 74億9900万
2014年6月30日 -3.15%: 72億6300万
2014年9月30日 +7.97%: 78億4200万
2014年12月31日 +15.03%: 90億2100万
2015年3月31日 -2.54%: 87億9200万
2015年6月30日 +3.63%: 91億1100万
2015年9月30日 +3.01%: 93億8500万
2015年12月31日 -18.47%: 76億5200万
2016年3月31日 +20.71%: 92億3700万
2016年6月30日 +3.65%: 95億7400万
2016年9月30日 -0.16%: 95億5900万
2016年12月31日 -1.81%: 93億8600万
2017年3月31日 +5.71%: 99億2200万
2017年6月30日 +1.27%: 100億4800万
2017年9月30日 +1.31%: 101億8000万
2017年12月31日 -2.4%: 99億3600万
2018年3月31日 +16.15%: 115億4100万
2018年6月30日 -5.68%: 108億8500万
2018年9月30日 -0.68%: 108億1100万
2018年12月31日 +3.31%: 111億6900万
2019年3月31日 +1.33%: 113億1800万
2019年6月30日 -2.71%: 110億1100万
2019年9月30日 -4.57%: 105億800万
2019年12月31日 +2.68%: 107億9000万
2020年3月31日 +14.63%: 123億6900万
2020年6月30日 +1.81%: 125億9300万
2020年9月30日 -10.29%: 112億9700万
2020年12月31日 -1.44%: 111億3400万
2021年3月31日 +16.26%: 129億4400万
2021年6月30日 +2.35%: 132億4800万
2021年9月30日 -3.83%: 127億4000万
2021年12月31日 +6.33%: 135億4600万
2022年3月31日 +12.38%: 152億2300万
2022年6月30日 +23.09%: 187億3800万
2022年9月30日 -15.84%: 157億7000万
2022年12月31日 -0.58%: 156億7900万
2023年3月31日 +2.54%: 160億7700万
2023年6月30日 -0.67%: 159億7000万
2023年9月30日 -6.85%: 148億7600万
2023年12月31日 +1.36%: 150億7900万
2024年3月31日 -29.44%: 106億4000万
2024年6月30日 -1.87%: 104億4100万
2024年9月30日 +0.1%: 104億5100万
2024年12月31日 -4.2%: 100億1200万
2025年3月31日 +12.62%: 112億7600万
2025年6月30日 -4.43%: 107億7700万
2025年9月30日 +6.2%: 114億4500万
2025年12月31日 -0.43%: 113億9600万
2026年3月31日 +12.07%: 127億7200万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、ファクタリング未払金は、そのほとんどが2か月以内の支払期日であります。
短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であります。長期借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、このうち一部については、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されております。
2026/06/24 16:55