東洋炭素（5310）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年8月31日: 6億435万
2010年11月30日 +106.1%: 12億4557万
2011年2月28日 +71.26%: 21億3318万
2011年5月31日 +57.48%: 33億5936万
2011年8月31日 -53.16%: 15億7354万
2011年11月30日 +22.53%: 19億2805万
2012年2月29日 +53.66%: 29億6264万
2012年5月31日 +30%: 38億5149万
2012年8月31日: -8438万
2012年11月30日: 8163万
2013年2月28日 +999.99%: 18億27万
2013年5月31日 +35.15%: 24億3299万
2013年8月31日 -65.75%: 8億3339万
2013年12月31日 +139.78%: 19億9831万
2014年3月31日: -5億3205万
2014年6月30日: -1億3672万
2014年9月30日: 15億2406万
2014年12月31日 +78.84%: 27億2557万
2015年3月31日: -1億5026万
2015年6月30日: 6億212万
2015年9月30日 -90.7%: 5596万
2015年12月31日: -5億6348万
2016年3月31日 -54.22%: -8億6900万
2016年6月30日 -165.36%: -23億600万
2016年9月30日 -10.84%: -25億5600万
2016年12月31日: -10億5500万
2017年3月31日: 1億5400万
2017年6月30日 +322.08%: 6億5000万
2017年9月30日 +209.54%: 20億1200万
2017年12月31日 +72.86%: 34億7800万
2018年3月31日 -62.62%: 13億
2018年6月30日 +82.62%: 23億7400万
2018年9月30日 +55.69%: 36億9600万
2018年12月31日 -3.11%: 35億8100万
2019年3月31日 -53.31%: 16億7200万
2019年6月30日 +13.58%: 18億9900万
2019年9月30日 +18.54%: 22億5100万
2019年12月31日 +21.19%: 27億2800万
2020年3月31日 -92.93%: 1億9300万
2020年6月30日 +468.39%: 10億9700万
2020年9月30日 +82.32%: 20億
2020年12月31日 +45.05%: 29億100万
2021年3月31日 -41.68%: 16億9200万
2021年6月30日 +82.45%: 30億8700万
2021年9月30日 +50.05%: 46億3200万
2021年12月31日 +44.32%: 66億8500万
2022年3月31日 -64.49%: 23億7400万
2022年6月30日 +111.42%: 50億1900万
2022年9月30日 +32.02%: 66億2600万
2022年12月31日 -6.32%: 62億700万
2023年3月31日 -63.22%: 22億8300万
2023年6月30日 +136.66%: 54億300万
2023年9月30日 +41.37%: 76億3800万
2023年12月31日 +15.16%: 87億9600万
2024年3月31日 -61.23%: 34億1000万
2024年6月30日 +120.5%: 75億1900万
2024年9月30日 +1.52%: 76億3300万
2024年12月31日 +57.07%: 119億8900万
2025年3月31日 -99.72%: 3300万
2025年6月30日 +999.99%: 13億1100万
2025年9月30日 +196.72%: 38億9000万
2025年12月31日 +64.24%: 63億8900万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額

2026/03/25 11:28
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2.その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2026/03/25 11:28
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/25 11:28