東洋炭素（5310）の包括利益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: 33億5936万
2012年5月31日 +14.65%: 38億5149万
2013年5月31日 -36.83%: 24億3299万
2013年12月31日 -17.87%: 19億9831万
2014年12月31日 +36.39%: 27億2557万
2015年12月31日: -5億6348万
2016年12月31日 -87.23%: -10億5500万
2017年12月31日: 34億7800万
2018年12月31日 +2.96%: 35億8100万
2019年12月31日 -23.82%: 27億2800万
2020年12月31日 +6.34%: 29億100万
2021年12月31日 +130.44%: 66億8500万
2022年12月31日 -7.15%: 62億700万
2023年12月31日 +41.71%: 87億9600万
2024年12月31日 +36.3%: 119億8900万
2025年12月31日 -46.71%: 63億8900万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額

2026/03/25 11:28
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2.その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2026/03/25 11:28
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/25 11:28