長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 509万
- 2009年5月31日 +77.34%
- 904万
- 2010年5月31日 -0.12%
- 903万
- 2011年5月31日 +98.37%
- 1791万
- 2012年5月31日 +222.91%
- 5784万
- 2013年5月31日 -39.41%
- 3504万
- 2013年12月31日 -3.54%
- 3381万
- 2014年12月31日 -10.43%
- 3028万
- 2015年12月31日 +215.52%
- 9555万
- 2016年12月31日 -12.09%
- 8400万
- 2017年12月31日 -54.76%
- 3800万
- 2018年12月31日 -60.53%
- 1500万
- 2019年12月31日 -13.33%
- 1300万
- 2020年12月31日 +469.23%
- 7400万
- 2021年12月31日 -4.05%
- 7100万
- 2022年12月31日 -28.17%
- 5100万
- 2023年12月31日 -31.37%
- 3500万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。
(3)役員賞与引当金
役員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2024/03/29 11:32