建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.合計の金額は、有形固定資産の帳簿価額であり、建設仮勘定は含まれておりません。
2.TOYO TANSO EUROPE S.P.A.の土地の帳簿価額は、建物及び構築物の帳簿価額に含まれております。
3.上記中の[ ]の数字は外書きで、賃借中のものであります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2018/03/30 9:35

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	7百万円	83百万円
機械装置及び運搬具	13	15

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び構築物	475百万円	500百万円
土地	85	94

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/03/30 9:35

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得原価から直接減額している受入助成金による圧縮記帳累計額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び構築物	80百万円	80百万円
機械装置及び運搬具	128	128

2018/03/30 9:35

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

建物	萩原工場	生産棟の更新等	31百万円
機械及び装置	詫間事業所	製造設備の更新等	199百万円
工具、器具及び備品	詫間事業所	製造設備の更新等	133百万円
建設仮勘定	詫間事業所	製造設備の新設等	390百万円

2018/03/30 9:35

#7 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	種類	会社名	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具有形固定資産(その他)無形固定資産	東洋炭素株式会社	本社他(大阪市西淀川区)	292
営業所	建物及び構築物土地	東洋炭素株式会社	つくば営業所(つくば市花畑)	83
営業所	建物及び構築物	東洋炭素株式会社	静岡営業所(静岡市葵区)	2
事業用資産	機械装置及び運搬具有形固定資産(その他)	嘉祥東洋炭素有限公司	中国(山東省済寧市)	77

(2) 減損損失の認識に至った経緯
東洋炭素株式会社の多孔質炭素事業に関する一部の製造設備については、販売計画が当初想定を下回る見込みとなった結果、生産量の低下により稼働率が著しく低下した状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。

2018/03/30 9:35

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2018/03/30 9:35