無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/03/30 9:35

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	種類	会社名	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具有形固定資産(その他)無形固定資産	東洋炭素株式会社	本社他(大阪市西淀川区)	292
営業所	建物及び構築物土地	東洋炭素株式会社	つくば営業所(つくば市花畑)	83

(2) 減損損失の認識に至った経緯
東洋炭素株式会社の多孔質炭素事業に関する一部の製造設備については、販売計画が当初想定を下回る見込みとなった結果、生産量の低下により稼働率が著しく低下した状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。

2018/03/30 9:35

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2018/03/30 9:35