東洋炭素（5310）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年5月31日: 3億7664万
2009年5月31日 +0.67%: 3億7916万
2010年5月31日 +143.09%: 9億2171万
2011年5月31日 -14.8%: 7億8526万
2012年5月31日 +13.96%: 8億9485万
2013年5月31日 +17.99%: 10億5582万
2013年12月31日 -0.38%: 10億5185万
2014年12月31日 +22.21%: 12億8543万
2015年12月31日 -8.61%: 11億7471万
2016年12月31日 -13.94%: 10億1100万
2017年12月31日 -12.46%: 8億8500万
2018年12月31日 -17.63%: 7億2900万
2019年12月31日 -69.27%: 2億2400万
2020年12月31日 -11.61%: 1億9800万
2021年12月31日 +42.93%: 2億8300万
2022年12月31日 +2.12%: 2億8900万
2023年12月31日 +68.86%: 4億8800万
2024年12月31日 +73.98%: 8億4900万
2025年12月31日 +28.98%: 10億9500万

個別

2008年5月31日: 1億3642万
2009年5月31日 -3.09%: 1億3221万
2010年5月31日 +108.02%: 2億7503万
2011年5月31日 -14.35%: 2億3557万
2012年5月31日 +49.88%: 3億5307万
2013年5月31日 +5.1%: 3億7108万
2013年12月31日 +0.62%: 3億7340万
2014年12月31日 +47.45%: 5億5056万
2015年12月31日 -6.3%: 5億1590万
2016年12月31日 -18.98%: 4億1800万
2017年12月31日 -25.12%: 3億1300万
2018年12月31日 -32.91%: 2億1000万
2019年12月31日 -20%: 1億6800万
2020年12月31日 -10.71%: 1億5000万
2021年12月31日 +41.33%: 2億1200万
2022年12月31日 +4.72%: 2億2200万
2023年12月31日 +61.71%: 3億5900万
2024年12月31日 +39%: 4億9900万
2025年12月31日 +38.48%: 6億9100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
c.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2026/03/25 11:28

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	種類	会社名	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具リース資産有形固定資産(その他)無形固定資産	東洋炭素(浙江)有限公司	中国浙江省平湖市	452

(2) 減損損失の認識に至った経緯
市場環境の変化により、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。

2026/03/25 11:28

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2026/03/25 11:28

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具 4～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2026/03/25 11:28