無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/03/31 10:50

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年6月1日至 平成25年5月31日)	当連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成25年12月31日)
その他	-	723
無形固定資産	-	1,787
計	7,792	8,565

2014/03/31 10:50

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:千円)

用途	種類	会社名	場所	減損損失
遊休資産	機械装置及び運搬具有形固定資産・その他無形固定資産	東洋炭素株式会社	詫間事業所(香川県三豊市)	291,235
遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具	東洋炭素株式会社	東洋炭素生産技術センター(香川県観音寺市)	173,085
本社	建物及び構築物投資その他の資産・その他	東洋炭素株式会社	本社(大阪市北区)	89,565
遊休資産	建物仮勘定無形固定資産	TOYO TANSO USA, INC.	米国オレゴン州トラウトデール市	50,334

(2) 減損損失の認識に至った経緯
東洋炭素株式会社の詫間事業所および東洋炭素生産技術センターの一部の製造設備については、生産量の低下により遊休状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。

2014/03/31 10:50

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)適用初年度前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2014/03/31 10:50