有価証券報告書-第75期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
a.有価証券
(a)子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
(b)その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は部分純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
b.デリバティブ
時価法
c.たな卸資産
(a)商品、原材料
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)製品、仕掛品、半製品
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
a.有価証券
(a)子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
(b)その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は部分純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
b.デリバティブ
時価法
c.たな卸資産
(a)商品、原材料
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)製品、仕掛品、半製品
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)