トピー工業（7231）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 488億2400万
2009年3月31日 -33.11%: 326億5700万
2010年3月31日 +4.33%: 340億7100万
2010年12月31日 +21.55%: 414億1300万
2011年3月31日 -6.92%: 385億4900万
2011年6月30日 -4.6%: 367億7600万
2011年9月30日 +3.48%: 380億5600万
2011年12月31日 +17.07%: 445億5100万
2012年3月31日 -0.48%: 443億3800万
2012年6月30日 +1.22%: 448億8100万
2012年9月30日 -8.58%: 410億3100万
2012年12月31日 -15.66%: 346億500万
2013年3月31日 -2.82%: 336億3000万
2013年6月30日 +14.24%: 384億1800万
2013年9月30日 -26.56%: 282億1500万
2013年12月31日 +7.41%: 303億600万
2014年3月31日 -13.29%: 262億7900万
2014年6月30日 +8.49%: 285億1100万
2014年9月30日 +1.86%: 290億4100万
2014年12月31日 +7.1%: 311億200万
2015年3月31日 -14.13%: 267億700万
2015年6月30日 +1.4%: 270億8200万
2015年9月30日 -6.65%: 252億8000万
2015年12月31日 -6.7%: 235億8600万
2016年3月31日 -17.56%: 194億4500万
2016年6月30日 +1.77%: 197億8900万
2016年9月30日 -2.15%: 193億6300万
2016年12月31日 +5.6%: 204億4800万
2017年3月31日 +0.25%: 204億9900万
2017年6月30日 -2.98%: 198億8800万
2017年9月30日 +12.3%: 223億3500万
2017年12月31日 +0.61%: 224億7100万
2018年3月31日 +17.15%: 263億2400万
2018年6月30日 +20.16%: 316億3200万
2018年9月30日 +4.73%: 331億2800万
2018年12月31日 -3.52%: 319億6200万
2019年3月31日 -0.26%: 318億8000万
2019年6月30日 -6.16%: 299億1600万
2019年9月30日 -10.45%: 267億8900万
2019年12月31日 -11.15%: 238億100万
2020年3月31日 +3.2%: 245億6200万
2020年6月30日 -18.82%: 199億4000万
2020年9月30日 +8.14%: 215億6300万
2020年12月31日 +11.36%: 240億1300万
2021年3月31日 +12.48%: 270億900万
2021年6月30日 +3.51%: 279億5600万
2021年9月30日 -1.24%: 276億800万
2021年12月31日 +5.32%: 290億7800万
2022年3月31日 +16%: 337億3100万
2022年6月30日 -8.64%: 308億1600万
2022年9月30日 +6.9%: 329億4200万
2022年12月31日 +3.73%: 341億7100万
2023年3月31日 +5.64%: 360億9700万
2023年6月30日 -10.04%: 324億7300万
2023年9月30日 +5.76%: 343億4500万
2023年12月31日 -3.2%: 332億4600万
2024年3月31日 -5.27%: 314億9400万
2024年6月30日 -0.56%: 313億1900万
2024年9月30日 -5.83%: 294億9300万
2024年12月31日 -5.85%: 277億6900万
2025年3月31日 +9.38%: 303億7500万
2025年9月30日 -4.45%: 290億2200万
2025年12月31日 -0.58%: 288億5500万
2026年3月31日 +3.23%: 297億8600万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 有価証券及び投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されています。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、その全てが1年以内の支払期日です。一部外貨建てのものについては、為替レートの変動リスクに晒されていますが、このうち一部は先物為替予約を利用してヘッジしています。
短期借入金は、主に運転資金を目的としたものです。また、長期借入金、社債及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は主に7年以内です。このうち一部は、金利の変動リスクに晒されていますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしています。
2026/06/24 13:33