7231 トピー工業

7231
2026/06/15
時価
669億円
PER 予
10.02倍
2010年以降
赤字-90.95倍
(2010-2026年)
PBR
0.42倍
2010年以降
0.19-0.85倍
(2010-2026年)
配当 予
4.85%
ROE 予
4.17%
ROA 予
2.21%
資料
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トピー工業(7231)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 鉄鋼の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
7億2000万
2013年6月30日 -53.75%
3億3300万
2013年9月30日 +74.17%
5億8000万
2013年12月31日 +60.52%
9億3100万
2014年3月31日 +75.08%
16億3000万
2014年6月30日 -51.41%
7億9200万
2014年9月30日 +75.13%
13億8700万
2014年12月31日 +93.01%
26億7700万
2015年3月31日 +26.3%
33億8100万
2015年6月30日 -73.06%
9億1100万
2015年9月30日 +74.75%
15億9200万
2015年12月31日 +122.24%
35億3800万
2016年3月31日 +36.09%
48億1500万
2016年6月30日 -87.87%
5億8400万
2016年9月30日 +80.65%
10億5500万
2016年12月31日 +132.13%
24億4900万
2017年3月31日 +17.68%
28億8200万
2017年6月30日 -62.11%
10億9200万
2017年9月30日 +53.48%
16億7600万
2017年12月31日 +11.99%
18億7700万
2018年3月31日 +2.56%
19億2500万
2018年6月30日 -44.52%
10億6800万
2018年9月30日 +21.44%
12億9700万
2018年12月31日 -58.37%
5億4000万
2019年3月31日 +316.3%
22億4800万
2019年6月30日 -54.63%
10億2000万
2019年9月30日 +109.71%
21億3900万
2019年12月31日 +66.43%
35億6000万
2020年3月31日 +16.35%
41億4200万
2020年6月30日 -83.8%
6億7100万
2020年9月30日 ±0%
6億7100万
2020年12月31日 +40.69%
9億4400万
2021年3月31日 +36.97%
12億9300万
2021年6月30日
-4億9300万
2021年9月30日
-3800万
2021年12月31日 -750%
-3億2300万
2022年3月31日 -93.5%
-6億2500万
2022年6月30日
1億9900万
2022年9月30日 +999.99%
28億9500万
2022年12月31日 +108.15%
60億2600万
2023年3月31日 +33.39%
80億3800万
2023年6月30日 -69.74%
24億3200万
2023年9月30日 +89.72%
46億1400万
2023年12月31日 +66.43%
76億7900万
2024年3月31日 +25.51%
96億3800万
2024年9月30日 -71.14%
27億8200万
2025年3月31日 +128.43%
63億5500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社は、製品・サービス別の事業部を置き、各事業部は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。
したがって、当社は、事業部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成され、「鉄鋼セグメント」及び「自動車・産業機械部品セグメント」の2つを報告セグメントとしています。
鉄鋼セグメント」は、普通形鋼、異形形鋼、異形棒鋼などの鉄鋼製品を生産しています。「自動車・産業機械部品セグメント」は、自動車用・産業車両用・建設機械用各種ホイール、プレス製品、建設機械用部品、工業用ファスナー等を生産しています。
2025/06/23 15:20
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主に、鉄鋼セグメント及び自動車・産業機械部品セグメントにおける機械装置及び運搬具です。
②リース資産の減価償却の方法
2025/06/23 15:20
#3 会計方針に関する事項(連結)
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
当社グループは鉄鋼セグメント及び自動車・産業機械部品セグメントの各商品及び製品の製造、販売を主な事業としています。これらの商品及び製品の販売については、商品及び製品の引渡時点において顧客が当該商品及び製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、商品及び製品の引渡時点で収益を認識しています。国内の販売においては、出荷時から顧客による検収時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しています。
なお、商品及び製品の販売のうち、当社及び連結子会社が代理人に該当すると判断したものについては、顧客から受取る対価の総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しています。
2025/06/23 15:20
#4 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2025年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(人)
鉄鋼セグメント970[122]
自動車・産業機械部品セグメント3,990[715]
(注)1.従業員数は、就業人員であり、役員、顧問、嘱託、臨時従業員は含めていません。
2.臨時雇用者数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。
2025/06/23 15:20
#5 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)1当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)1当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
1,038814
東亜建設工業㈱349,600349,600主として鉄鋼セグメントで取引があり、取引の強化及び事業の拡大等を図るため、保有しています。
453425
岡谷鋼機㈱50,00025,000主として鉄鋼セグメントで取引があり、取引の強化及び事業の拡大等を図るため、保有しています。(注)2
349422
88106
佐藤商事㈱43,00043,000主として鉄鋼セグメントで取引があり、取引の強化及び事業の拡大等を図るため、保有しています。
6376
黒崎播磨㈱20,00020,000主として鉄鋼セグメントで取引があり、取引の強化及び事業の拡大等を図るため、保有しています。
5170
2624
高圧ガス工業㈱26,00026,000主として鉄鋼セグメントで取引があり、取引の強化及び事業の拡大等を図るため、保有しています。
2323
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)1当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.当社は、2024年11月開催の取締役会において、個別の政策保有株式について、保有目的の適切性や取引状況、配当収益等の保有に伴う便益やリスクにつき、中長期的な経済合理性や資本コスト等を踏まえて保有の適切性を検証しました。定量的な保有効果の記載が困難であるため、検証した方法について記載しました。
2.岡谷鋼機㈱は、2024年9月1日を効力発生日として、普通株式1株につき2株の割合で株式分割をしています。
2025/06/23 15:20
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
各セグメントにおける対処すべき課題は、次のとおりです。
(鉄鋼セグメント)
安定稼働率の向上やエネルギー効率向上によるコスト低減を進めるとともに、当社独自の異形形鋼等の高付加価値製品の販売強化を図り、収益力の向上に努めてまいります。また、リサイクル事業の高度化と循環型ビジネスの展開を進め、当社の製鋼工程のCO₂排出量の削減と循環型社会の実現に貢献します。
2025/06/23 15:20
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
これらの報告セグメント区分の変更に伴い、前連結会計年度の数値を変更後のセグメント区分に読み替えたうえで算出しています。
(鉄鋼セグメント)
鉄鋼業界では、建築案件の工期遅れ等により国内鋼材需要は低調に推移しました。原材料である鉄スクラップ価格は前期を下回りました。
2025/06/23 15:20
#8 脚注(取締役(及び監査役)(連結)
6.当社では、執行役員制度を導入しています。2025年6月23日(有価証券報告書提出日)現在の執行役員は、次のとおりです。
役職名氏名委嘱職掌
常務執行役員川上 浩司DX戦略部長
常務執行役員野秋 明弘鉄鋼事業担当、スチール事業部長
執行役員田口 周一自動車部品事業部 アルミホイール事業統括部長 兼 旭テック株式会社代表取締役社長
2025/06/23 15:20
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
6.収益及び費用の計上基準
当社は鉄鋼セグメント及び自動車・産業機械部品セグメントの各商品及び製品の製造、販売を主な事業としています。これらの商品及び製品の販売については、商品及び製品の引渡時点において顧客が当該商品及び製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、商品及び製品の引渡時点で収益を認識しています。国内の販売においては、出荷時から顧客による検収時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しています。
なお、商品及び製品の販売のうち、当社が代理人に該当すると判断したものについては、顧客から受取る対価の総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しています。
2025/06/23 15:20

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