- 7231
- 2026/09/02
- 時価
- 741億円
- PER 予
- 11.1倍
- 2010年以降
- 赤字-90.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.47倍
- 2010年以降
- 0.19-0.85倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.38%
- ROE 予
- 4.21%
- ROA 予
- 2.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トピー工業(7231)の長期借入金の返済による支出の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -91億7300万
- 2009年3月31日
- -61億9600万
- 2009年12月31日
- -43億4700万
- 2010年3月31日 -39.64%
- -60億7000万
- 2010年9月30日
- -27億4700万
- 2010年12月31日 -45.83%
- -40億600万
- 2011年3月31日 -38.34%
- -55億4200万
- 2011年9月30日
- -34億2200万
- 2012年3月31日 -194.56%
- -100億8000万
- 2012年9月30日
- -39億9100万
- 2013年3月31日 -94.06%
- -77億4500万
- 2013年9月30日
- -32億1400万
- 2014年3月31日 -98.79%
- -63億8900万
- 2014年9月30日
- -28億6000万
- 2015年3月31日 -89.44%
- -54億1800万
- 2015年9月30日
- -28億3100万
- 2016年3月31日 -87.18%
- -52億9900万
- 2016年9月30日
- -40億5600万
- 2017年3月31日 -127.84%
- -92億4100万
- 2017年9月30日
- -28億200万
- 2018年3月31日 -126.66%
- -63億5100万
- 2018年9月30日
- -25億5300万
- 2019年3月31日 -89.82%
- -48億4600万
- 2019年9月30日
- -20億2600万
- 2020年3月31日 -103.75%
- -41億2800万
- 2020年9月30日
- -25億7600万
- 2021年3月31日 -168.83%
- -69億2500万
- 2021年9月30日
- -40億3300万
- 2022年3月31日 -102.18%
- -81億5400万
- 2022年9月30日
- -34億5800万
- 2023年3月31日 -104.37%
- -70億6700万
- 2023年9月30日
- -36億1200万
- 2024年3月31日 -229.76%
- -119億1100万
- 2024年9月30日
- -34億5100万
- 2025年3月31日 -118.92%
- -75億5500万
- 2025年9月30日
- -41億800万
- 2026年3月31日 -58.42%
- -65億800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- リスクマネジメント委員会の活動内容は、委員会での報告後、取締役会に報告され、継続的な監督の下、実効性の確保に努めています。2026/06/24 13:33
また、財務面では流動性リスクへの備えとして、主要金融機関とのコミットメントライン契約を締結し、緊急時における資金確保にも対応できる体制を整えています。
(4) 指標及び目標 - #2 リスク管理(連結)
- リスクマネジメント委員会の活動内容は、委員会での報告後、取締役会に報告され、継続的な監督の下、実効性の確保に努めています。2026/06/24 13:33
また、財務面では流動性リスクへの備えとして、主要金融機関とのコミットメントライン契約を締結し、緊急時における資金確保にも対応できる体制を整えています。

- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財務活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/24 13:33
当連結会計年度における財務活動により使用した資金は、前連結会計年度比2,850百万円増の13,678百万円となりました。これは主に長期借入金の返済による支出6,508百万円、社債の償還による支出5,000百万円、長期借入れによる収入3,000百万円によるものです。
② 資本の財源及び資金の流動性 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③ 資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)の管理2026/06/24 13:33
当社グループでは、各部署からの報告に基づき担当部署が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性の維持などにより流動性リスクを管理しています。また、当座貸越枠の維持のほか、金融機関とコミットメントライン契約を締結し、不測の事態に備えています。
(4) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明