建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(一部の建物及び建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～31年
機械及び装置 8年～14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/19 15:06

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物の除却損	36百万円	40百万円

2015/06/19 15:06

#3 担保に供している資産の注記（連結）

建物及び構築物	3,183百万円	(3,138百万円)	2,929百万円	(2,890百万円)
機械装置及び運搬具	511	(488 )	424	( 406 )
土地	2,216	(1,131 )	2,216	(1,131 )
計	5,911	(4,758 )	5,570	(4,428 )

(2) 担保を付している債務

2015/06/19 15:06

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2015/06/19 15:06

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
事業用土地及び建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。なお、過年度に引当計上していた残高を資産除去債務として引き継いだものであります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/19 15:06

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～33年
機械装置及び運搬具 4年～14年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/19 15:06