- 5482
- 2026/10/09
- 時価
- 1831億円
- PER 予
- 16.14倍
- 2010年以降
- 4.38-6050倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.77倍
- 2010年以降
- 0.18-1.07倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.29%
- ROE 予
- 4.77%
- ROA 予
- 2.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
売上高
連結
- 2017年3月31日
- 2128億3700万
- 2018年3月31日 +10.99%
- 2362億3700万
個別
- 2017年3月31日
- 1650億1500万
- 2018年3月31日 +11.87%
- 1845億9500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成しております。2018/06/25 15:26
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の名称等
非連結子会社は、㈱名南工機であります。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社(㈱名南工機)については、総資産額・売上高・当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、いずれも小規模であり、かつ、質的にも重要性に乏しく、連結財務諸表に重要な影響を与えないため、連結の範囲から除いております。2018/06/25 15:26 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2018/06/25 15:26
(単位:百万円) 顧客名 売上高 関連するセグメント名 トヨタ自動車㈱ 27,445 鋼(ハガネ)カンパニー、鍛(キタエル)カンパニー及びスマートカンパニー - #4 事業等のリスク
- (5) 特定販売先への依存2018/06/25 15:26
当社グループの製品の売上高は、トヨタ自動車株式会社及びトヨタグループ企業集団に対する依存度が非常に高いため、同社の自動車販売台数の動向が、当社グループの財政状態と経営成績に影響を与える可能性があります。なお、同社は、平成30年3月31日現在、当社の議決権の24.5%(間接所有含む)を所有しております。
(6) 自然災害、事故、機械故障等による影響 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益であります。セグメント間の内部収益及び振替高は第三者間取引価格に基づいております。2018/06/25 15:26 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高2018/06/25 15:26
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 3.経営指標2018/06/25 15:26
目標とする経営指標につきましては、現中期経営計画の最終年度にあたる2020年度に連結売上高2,500億円以上、連結営業利益200億円以上達成をめざしてまいります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、中国をはじめアジア新興国等の経済の先行きが懸念されたものの、世界経済の景気が回復するなかで、日本政府や日銀の各種政策により、緩やかな回復基調で推移しました。2018/06/25 15:26
当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度(212,837百万円)に比べ11.0%増の236,237百万円となりました。
利益につきましては、前連結会計年度比増益となりました。主な要因としましては、販売数量の増加、販売価格の値上がり及び前連結会計年度における、平成28年1月の爆発事故に起因する原価悪化要因や取引先で発生した物流費等の当社負担がなくなったことなどによるものです。これらにより、減益要因として、原材料・エネルギーなどの購入品価格の値上がりや経費の増加などがあったものの、営業利益は63.7%増の11,813百万円(前連結会計年度 7,218百万円)となりました。また、経常利益は前連結会計年度(6,863百万円)に比べ71.6%増の11,774百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度(5,084百万円)に比べ60.9%増の8,182百万円となりました。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2018/06/25 15:26
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 43,816 百万円 44,902 百万円 仕入高 40,018 45,099