建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし建物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
・建物 主として31年
・機械装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 13:29

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	118百万円	-百万円
土地	274百万円	-百万円

2014/06/27 13:29

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	76	百万円	113	百万円
建物及び構築物	24	百万円	5	百万円
その他	△10	百万円	△8	百万円

2014/06/27 13:29

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
形鋼・普通鋼線材を製造する当社大阪製造所の有する事業用資産等について、国内建設需要の縮小並びに超円高の進行を背景とした海外製品の流入により、鋼材市況が低迷し収益性が低下したため、減損損失を認識しております。また、賃貸事業を営むジーエス興産㈱において、ジーエス興産㈱が有する事業用資産の保有目的を賃貸事業目的から販売目的に変更したことをふまえ、減損損失を認識しております。グルーピングの方法としては、原則として事業所ごとにグルーピングを実施しているほか、独立したキャッシュ・フローを生み出す単位を定めて実施しております。回収可能価額は、賃貸用不動産等については正味売却価額により算定しており、事業用資産等については使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを現在価値に割り引いて算定しております(上記当社大阪製造所の割引率は5.5%)。その内訳は、建物2,974百万円、機械装置5,143百万円、土地7,887百万円、その他2,145百万円であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

2014/06/27 13:29

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の子会社では、大阪府その他の地域において、賃貸用の土地(建物等を含む。)を有しております。
平成25年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は461百万円(主な賃貸収益は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価及び営業外費用に計上)、減損損失は810百万円(特別損失に計上)であります。

2014/06/27 13:29

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、建物については、主として定額法を採用しております。
主な資産の対象年数は以下のとおりであります。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として5年であります。
(ウ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 13:29