- 5410
- 2026/10/19
- 時価
- 493億円
- PER 予
- 9.78倍
- 2010年以降
- 赤字-17.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.3倍
- 2010年以降
- 0.16-0.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.48%
- ROE 予
- 3.04%
- ROA 予
- 1.68%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 982億6100万
- 2015年3月31日 +3.82%
- 1020億1800万
個別
- 2014年3月31日
- 779億2600万
- 2015年3月31日 +3.46%
- 806億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。2015/08/28 12:52
(2)セグメント資産の調整額は、各セグメント間の債権債務の相殺消去△2,387百万円、固定資産の調整額 △21百万円であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各セグメント間の債権債務の相殺消去△2,056百万円、固定資産の調整額
△20百万円であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/08/28 12:52 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2015/08/28 12:52
有形固定資産
主として、鉄鋼事業における事務機器等であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし建物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
・建物 主として31年
・機械装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/28 12:52 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2015/08/28 12:52前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 - 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 - 8 計 - 10 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2015/08/28 12:52前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 5 百万円 8 百万円 機械装置及び運搬具 113 63 その他 △8 6 計 110 78 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 圧縮記帳額2015/08/28 12:52
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、以下のとおりであります。
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/08/28 12:52
(単位:百万円) - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 重要な会計方針及び見積り2015/08/28 12:52
当社の連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。重要な会計方針については、本報告書「第一部 企業情報 第5 経理の状況」に記載しております。連結財務諸表の作成にあたっては、会計上の見積りを行う必要があり、貸倒引当金、賞与引当金、役員退職慰労引当金及び環境対策引当金等の各引当金の計上、固定資産の減損に係る会計基準における回収可能価額の算定、繰延税金資産の回収可能性の判断等につきましては、過去の実績や他の合理的な方法により見積りを行っております。但し、見積り特有の不確実性が存在するため、実際の結果はこれらの見積りと異なる場合があります。
(2) 財政状態について - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、建物については、主として定額法を採用しております。
主な資産の対象年数は以下のとおりであります。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として5年であります。
(ウ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/28 12:52 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は九州製鋼㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。2015/08/28 12:52
(注) 九州製鋼㈱は、重要性が増したため、当連結会計年度から重要な関連会社としております。なお、中山鋼業は、当連結会計年度から重要性が乏しくなったため、記載を省略しております。(単位:百万円) 流動資産合計 11,420 - - 19,142 固定資産合計 3,599 - - 7,006