建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を含む)及び2016年4月1日以後に取得した構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/24 11:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	17	百万円	7	百万円
機械装置及び運搬具	85		35

2020/06/24 11:28

#3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の子会社では、大阪府その他の地域において、賃貸用の土地(建物等を含む。)を有しております。
2020年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は543百万円(賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上)であります。なお、前連結会計年度は賃貸等不動産の総額に重要性が乏しかったため注記を省略しております。

2020/06/24 11:28

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、建物並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/24 11:28

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を含む)及び2016年4月1日以後に取得した構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/24 11:28