- 5609
- 2026/09/09
- 時価
- 43億円
- PER 予
- 9.14倍
- 2010年以降
- 赤字-1632.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.23-1.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.3%
- ROE 予
- 4.16%
- ROA 予
- 2.3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 104億8100万
- 2018年3月31日 +5.72%
- 110億8100万
個別
- 2017年3月31日
- 106億8700万
- 2018年3月31日 +5.54%
- 112億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2022/12/19 10:22
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2022/12/19 10:22
有形固定資産:定額法 - #3 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物 3百万円 8百万円 機械及び装置 3 〃 22022/12/19 10:22 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 3百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 3 〃 22022/12/19 10:22 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※4 前連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物3百万円、機械装置及び運搬具2百万円、その他1百万円であります。2022/12/19 10:22- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産については、資産総額の1%以下のため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少
額」の記載を省略いたしました。
2 「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2022/12/19 10:22- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/12/19 10:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) たな卸資産評価損 81 〃 32 〃 固定資産減損損失 101 〃 80 〃 その他 23 〃 26 〃
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/12/19 10:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) たな卸資産評価損 81 〃 32 〃 固定資産減損損失 101 〃 80 〃 欠損金 9 〃 5 〃
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、連結売上高は13,330百万円と、前年度比38.7%の増加となりました。連結経常利益は、売上高の増加に加えて、前年度に計上した品質対策や評価減等の一過性の費用がなくなり769百万円となりました。特別損益では、高濃度PCBコンデンサの廃棄物処理費用が軽減制度の適用により減少し、151百万円のPCB処理引当金戻入額を計上しました。これにより598百万円の親会社株主に帰属する当期純利益となりました。2022/12/19 10:22
総資産は、売上高の増加に伴い受取手形及び売掛金の増加と老朽更新および合理化を目的とした設備投資による固定資産の増加等により前連結会計年度末に比べ2,032百万円増加し、20,305百万円となりました。
負債は、売上高の増加に伴う支払手形及び買掛金の増加と設備投資に伴う借入金の増加により、1,480百万円増加し、10,268百万円となりました。- #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/12/19 10:22
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法によっております。- #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料及び貯蔵品:移動平均法による原価法(収益性の低下に伴う簿価切下げの方法)2022/12/19 10:22
3 固定資産の減価償却の方法
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