役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億8000万
- 2009年3月31日 -72.5%
- 7700万
- 2010年3月31日 -24.68%
- 5800万
- 2011年3月31日 +339.66%
- 2億5500万
- 2012年3月31日 +7.06%
- 2億7300万
- 2013年3月31日 -21.25%
- 2億1500万
- 2014年3月31日 +19.53%
- 2億5700万
- 2015年3月31日 +5.45%
- 2億7100万
- 2016年3月31日 -41.7%
- 1億5800万
- 2017年3月31日 +44.94%
- 2億2900万
- 2018年3月31日 +21.83%
- 2億7900万
- 2019年3月31日 -19%
- 2億2600万
- 2020年3月31日 -30.97%
- 1億5600万
- 2021年3月31日 -29.49%
- 1億1000万
- 2022年3月31日 +70.91%
- 1億8800万
- 2023年3月31日 +5.32%
- 1億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 1億
- 2011年3月31日 ±0%
- 1億
- 2012年3月31日 -4%
- 9600万
- 2013年3月31日 -22.92%
- 7400万
- 2014年3月31日 +14.86%
- 8500万
- 2015年3月31日 +9.41%
- 9300万
- 2017年3月31日 -41.94%
- 5400万
- 2018年3月31日 +35.19%
- 7300万
- 2019年3月31日 +5.48%
- 7700万
- 2020年3月31日 -12.99%
- 6700万
- 2021年3月31日 -43.28%
- 3800万
- 2022年3月31日 +44.74%
- 5500万
- 2023年3月31日 +61.82%
- 8900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ②販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は、次のとおりであります。2023/06/27 12:14
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 2,930 〃 3,073 〃 役員賞与引当金繰入額 188 〃 198 〃 退職給付費用 1,790 〃 1,043 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
…主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~75年
機械装置及び運搬具 4~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/27 12:14 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/27 12:14
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 3,806 4,070 3,806 4,070 役員賞与引当金 55 89 55 89 工事損失引当金 51 27 51 27 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
製品・半製品・仕掛品
…総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料・貯蔵品
…移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/27 12:14