(注)内訳は無形固定資産であります。
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(事業所別等)を基礎とし、キャッシュ・フローの相互補完性を考慮した一定の事業単位でグルーピングを行っております。また、将来の使用が見込まれない遊休資産については、個別の資産グループとしております。

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#4 設備投資等の概要

当連結会計年度の設備投資の内訳は、次のとおりであります。
なお、下記の金額には有形固定資産以外に無形固定資産を含めて記載しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法①有形固定資産(リース資産を除く)当社および国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)によっております。ただし、当社の知多工場、知多型鍛造工場、知多帯鋼工場、一部の国内連結子会社および在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 5～75年

機械装置及び運搬具 4～17年②無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

③リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

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