構築物（純額）

有報情報

#1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

下記の圧縮記帳額を当該資産の取得価額から控除しております。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	403	百万円	469	百万円
機械装置及び運搬具	2,256	〃	4,129	〃

2017/05/12 10:56

#2 有形固定資産等明細表（連結）

構築物の増加の主なものは、次のとおりであります。
・再溶解設備 (知多工場) 126百万円
(注2017/05/12 10:56

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途および場所	減損損失金額(百万円)
	建物及び構築物	土地	その他	計
事業用資産(長野県)	486	1,770	138	2,395

当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(事業所別等)を基礎とし、キャッシュ・フローの相互補完性を考慮した一定の事業単位でグルーピングを行っております。また、将来の使用が見込まれない遊休資産については、個別の資産グループとしております。
これらの資産グループのうち、地価の下落に伴い回収可能価額が低下した事業用資産および遊休資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,461百万円)として特別損失に計上しております。

2017/05/12 10:56

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法①有形固定資産(リース資産を除く)当社および国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)によっております。ただし、当社の知多工場、知多型鍛造工場、知多帯鋼工場、一部の国内連結子会社および在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 5～75年

機械装置及び運搬具 4～17年②無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

③リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2017/05/12 10:56