無形固定資産

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額のうち、「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定および無形固定資産の合計であります。
2 金額には、消費税等を含んでおりません。

2017/05/12 10:20

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/05/12 10:20

#3 設備投資等の概要

当連結会計年度の設備投資の内訳は、次のとおりであります。
なお、下記の金額には有形固定資産以外に無形固定資産を含めて記載しております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法①有形固定資産(リース資産を除く)当社および国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)によっております。ただし、当社の知多工場、知多型鍛造工場、知多帯鋼工場、一部の国内連結子会社および在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 5～75年

機械装置及び運搬具 4～17年②無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

③リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

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