構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 176億9700万
- 2009年3月31日 +6.07%
- 187億7200万
- 2010年3月31日 +1.53%
- 190億5900万
- 2011年3月31日 +1.13%
- 192億7400万
- 2012年3月31日 +3.68%
- 199億8400万
- 2013年3月31日 +7.5%
- 214億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/27 12:14
建物及び構築物 5~75年
機械装置及び運搬具 4~17年 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 下記の圧縮記帳額を当該資産の取得価額から控除しております。2023/06/27 12:14
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 675 百万円 685 百万円 機械装置及び運搬具 3,023 〃 2,989 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/27 12:14
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(事業所別等)を基礎とし、キャッシュ・フローの相互補完性を考慮した一定の事業単位でグルーピングを行っております。また、将来の使用が見込まれない遊休資産については、個別の資産グループとしております。用途 場所 種類 機能材料・磁性材料事業用資産 中国江蘇省 機械装置及び運搬具 他 224百万円 自動車部品・産業機械部品事業用資産 岐阜県 他2件 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他 3,122百万円 流通・サービス事業用資産 愛知県 他2件 土地、建物及び構築物 他 172百万円
これらの資産グループのうち、収益性が低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,519百万円)として特別損失に計上しております。