日本高周波鋼業(5476)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 118億9700万
- 2009年3月31日 -1.81%
- 116億8200万
- 2010年3月31日 +1.37%
- 118億4200万
- 2011年3月31日 +0.54%
- 119億600万
- 2012年3月31日 +1.82%
- 121億2300万
- 2013年3月31日 +1.86%
- 123億4800万
- 2014年3月31日 +5.75%
- 130億5800万
- 2015年3月31日 +1.13%
- 132億500万
- 2016年3月31日 +1.7%
- 134億3000万
- 2017年3月31日 +0.95%
- 135億5800万
- 2018年3月31日 +3.77%
- 140億6900万
- 2019年3月31日 +2.9%
- 144億7700万
- 2020年3月31日 +0.94%
- 146億1300万
- 2021年3月31日 -6.41%
- 136億7600万
- 2022年3月31日 +0.47%
- 137億4000万
- 2023年3月31日 +0.63%
- 138億2600万
- 2024年3月31日 -2.08%
- 135億3800万
- 2025年3月31日 -8.66%
- 123億6600万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/24 14:35
当社グループは、内部管理上採用している事業区分を基礎として事業用資産をグルーピングしており、将来の使用が見込まれない遊休資産は、個々の物件単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 小計 63百万円 神奈川県厚木市 特殊鋼販売拠点 建物及び構築物 9百万円 機械装置及び運搬具 1百万円 土地 57百万円 有形固定資産「その他」 1百万円
当社の連結子会社である高周波精密株式会社が実施した事業再構築により、保有している金型・工具生産設備等は遊休化したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。