#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、主として建物及び機械装置は定額法、その他の資産は定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社グループにおいては、近年の経営環境の変化に伴い生産能力拡大投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、平成25年度を初年度とする中期経営計画における大型設備投資が当期から本格稼働することにより、今後より安定的な稼働が見込まれるため、これを契機に有形固定資産の使用実態を適切に反映した減価償却の方法を検討しました。その結果、今後の市場環境の変動リスクや技術的な陳腐化リスクが低いと見込まれ、修繕費等の設備維持コストも毎期平均的に発生しており設備も安定的に使用されていることから、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するために定額法に変更するものであります。
2015/06/25 14:47
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械及び装置並びに車両運搬具 4～14年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取
引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 14:47
#3 報告セグメントの変更に関する事項（連結）: 告セグメントの変更等に関する情報
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、主として建物及び機械装置は定額法、その他の資産は定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社グループにおいては、近年の経営環境の変化に伴い生産能力拡大投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、平成25年度を初年度とする中期経営計画における大型設備投資が当期から本格稼働することにより、今後より安定的な稼働が見込まれるため、これを契機に有形固定資産の使用実態を適切に反映した減価償却の方法を検討しました。その結果、今後の市場環境の変動リスクや技術的な陳腐化リスクが低いと見込まれ、修繕費等の設備維持コストも毎期平均的に発生しており設備も安定的に使用されていることから、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するために定額法に変更するものであります。
この変更に伴い、従来の方法によった場合と比べてセグメント利益が特殊鋼部門で82百万円、鋳鉄部門で70百万円、金型・工具部門で11百万円、それぞれ増加しております。2015/06/25 14:47
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 4～14年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 14:47