日本高周波鋼業(5476)の車両運搬具の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8600万
- 2009年3月31日 -22.09%
- 6700万
- 2010年3月31日 -41.79%
- 3900万
- 2011年3月31日 -41.03%
- 2300万
- 2012年3月31日 +43.48%
- 3300万
- 2013年3月31日 -9.09%
- 3000万
- 2014年3月31日 -6.67%
- 2800万
- 2015年3月31日 +71.43%
- 4800万
- 2016年3月31日 +197.92%
- 1億4300万
- 2017年3月31日 -4.2%
- 1億3700万
- 2018年3月31日 -20.44%
- 1億900万
- 2019年3月31日 -22.02%
- 8500万
- 2020年3月31日 -24.71%
- 6400万
- 2021年3月31日 -57.81%
- 2700万
- 2022年3月31日 -55.56%
- 1200万
- 2023年3月31日 -16.67%
- 1000万
- 2024年3月31日 -40%
- 600万
- 2025年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 減損損失に関する注記
- 当社は、内部管理上採用している事業区分を基礎として事業用資産をグルーピングしており、賃貸資産、売却等処分の意思決定がされた資産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産は、個々の物件単位でグルーピングを行っております。2025/06/24 14:35
特殊鋼生産設備等については、特殊鋼製品の製造及び販売を行っている当社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっており、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物770百万円、構築物303百万円、機械及び装置2,736百万円、車両運搬具3百万円、工具、器具及び備品244百万円、土地2,440百万円、建設仮勘定317百万円、施設利用権2百万円、ソフトウエア95百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、このうち土地に係る正味売却価額は、不動産鑑定評価額を基礎として評価し、その他については主として備忘価額により評価しております。