5481 山陽特殊製鋼

5481
2025/04/22
時価
1495億円
PER 予
21.36倍
2010年以降
赤字-149.38倍
(2010-2024年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.23-1.03倍
(2010-2024年)
配当 予
0.73%
ROE 予
3.13%
ROA 予
1.82%
資料
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山陽特殊製鋼(5481)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1684億2200万
2009年3月31日 -3.38%
1627億3400万
2009年12月31日 -60.36%
645億1500万
2010年3月31日 +48.05%
955億1600万
2010年6月30日 -62.25%
360億6100万
2010年9月30日 +111.88%
764億500万
2010年12月31日 +53.73%
1174億6000万
2011年3月31日 +35.8%
1595億1200万
2011年6月30日 -73.52%
422億4400万
2011年9月30日 +101.46%
851億600万
2011年12月31日 +52.21%
1295億4200万
2012年3月31日 +32.62%
1718億
2012年6月30日 -76.58%
402億3900万
2012年9月30日 +90.32%
765億8200万
2012年12月31日 +38.87%
1063億5000万
2013年3月31日 +30.05%
1383億600万
2013年6月30日 -72.83%
375億7800万
2013年9月30日 +108.3%
782億7400万
2013年12月31日 +51.29%
1184億1700万
2014年3月31日 +36.46%
1615億8700万
2014年6月30日 -74.03%
419億6600万
2014年9月30日 +101.7%
846億4700万
2014年12月31日 +51.44%
1281億9100万
2015年3月31日 +33.78%
1714億9500万
2015年6月30日 -76.19%
408億4000万
2015年9月30日 +93.09%
788億5700万
2015年12月31日 +45.14%
1144億5300万
2016年3月31日 +30.31%
1491億4800万
2016年6月30日 -77.26%
339億2000万
2016年9月30日 +96.74%
667億3500万
2016年12月31日 +51.97%
1014億1400万
2017年3月31日 +36.75%
1386億8000万
2017年6月30日 -72.39%
382億9400万
2017年9月30日 +98.61%
760億5400万
2017年12月31日 +51.97%
1155億7600万
2018年3月31日 +36.26%
1574億8500万
2018年6月30日 -72.12%
439億1200万
2018年9月30日 +104.35%
897億3500万
2018年12月31日 +55.16%
1392億3100万
2019年3月31日 +33.46%
1858億1800万
2019年6月30日 -58.44%
772億2800万
2019年9月30日 +89.17%
1460億9100万
2019年12月31日 +39.42%
2036億8600万
2020年3月31日 +28.85%
2624億5200万
2020年6月30日 -79.79%
530億4200万
2020年9月30日 +83.18%
971億6100万
2020年12月31日 +53.06%
1487億1800万
2021年3月31日 +41.69%
2107億2100万
2021年6月30日 -47.51%
1106億500万
2021年9月30日 +65.72%
1832億9400万
2021年12月31日 +46.94%
2693億3700万
2022年3月31日 +34.88%
3632億7800万
2022年6月30日 -71.36%
1040億5200万
2022年9月30日 +87.8%
1954億800万
2022年12月31日 +50.66%
2943億9200万
2023年3月31日 +33.78%
3938億4300万
2023年6月30日 -74.64%
998億6300万
2023年9月30日 +85.5%
1852億5000万
2023年12月31日 +45.19%
2689億6200万
2024年3月31日 +31.55%
3538億1000万
2024年6月30日 -74.98%
885億1800万
2024年9月30日 +90.27%
1684億2300万
2024年12月31日 +46.68%
2470億3800万

個別

2008年3月31日
1600億7700万
2009年3月31日 -3.44%
1545億6700万
2010年3月31日 -41.11%
910億2600万
2011年3月31日 +68.21%
1531億1100万
2012年3月31日 +7.47%
1645億5600万
2013年3月31日 -21.04%
1299億2900万
2014年3月31日 +16.79%
1517億5000万
2015年3月31日 +5.35%
1598億6300万
2016年3月31日 -12.44%
1399億8000万
2017年3月31日 -6.81%
1304億5300万
2018年3月31日 +13.87%
1485億4400万
2019年3月31日 +9.6%
1628億400万
2020年3月31日 -17.31%
1346億2400万
2021年3月31日 -23.01%
1036億4400万
2022年3月31日 +62.89%
1688億2600万
2023年3月31日 +14.47%
1932億4800万
2024年3月31日 -7.79%
1781億9400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「鋼材」事業は、軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼、工具鋼などの各種特殊鋼製品の製造および販売などを行っております。「粉末」事業は、金属粉末製品の製造および販売を行っております。「素形材」事業は、特殊鋼棒鋼・鋼管を素材とする素形材製品の製造および販売を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、業績評価のための原価を用いて棚卸資産を評価していることを除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2024/06/26 15:17
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2024/06/26 15:17
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループは、鋼材事業、粉末事業、素形材事業およびその他の事業を営んでおります。各事業の主な製品は、鋼材事業は軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼および工具鋼などの各種特殊鋼製品、粉末事業は金属粉末製品、素形材事業は特殊鋼棒鋼・鋼管を母材とする素形材製品であります。各事業は日本、欧州、アジアなど向けに販売を展開しており、各地域別の売上高は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2024/06/26 15:17
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、業績評価のための原価を用いて棚卸資産を評価していることを除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/06/26 15:17
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
2024/06/26 15:17
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(ⅰ)2025年度財務目標
売上高 :4,200億円程度(当初計画:2,800億円程度)
・経常利益 :220億円程度(当初計画:140億円程度)
2024/06/26 15:17
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
半導体不足の緩和により自動車生産は緩やかに回復しているもののメーカー間の跛行性や生産・出荷停止影響などがあることに加えて、中国経済の回復の遅れや設備投資マインドの低下等から建設・産業機械向けにおいて需要が減少するとともに在庫調整が拡大したことなどにより、特殊鋼熱間圧延鋼材の生産量は、前連結会計年度を下回りました。
当社グループの売上高は、エネルギーサーチャージ等の適用に伴う販売価格の上昇はありましたが、需要家の在庫調整の拡大を受けた売上数量の減少などにより、前連結会計年度比400億33百万円減の3,538億10百万円となりました。利益面では、エネルギーサーチャージ等の適用に伴う販売価格の上昇はありましたが、売上数量の減少や販売構成の悪化、原燃料価格の上昇や諸資材等へのインフレ影響に加えて、スウェーデンの連結子会社OVAKOの売上数量の減少や前期に発生した一過性増益影響の縮小などにより、経常利益は、前連結会計年度比167億36百万円減の121億19百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比116億87百万円減の90億56百万円となりました。
セグメントごとの経営成績の状況に関する認識および分析・検討内容は、次のとおりであります。各セグメントの売上高につきましては、セグメント間の内部売上高又は振替高が含まれております。
2024/06/26 15:17
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
営業取引による取引高
売上高23,121百万円19,598百万円
仕入高23,72518,314
2024/06/26 15:17
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、全て顧客との契約から生じる収益であります。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2024/06/26 15:17

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