5453 東洋鋼鈑

5453
2018/07/27
時価
721億円
PER
65.7倍
2010年以降
6.01-178.47倍
(2010-2018年)
PBR
0.81倍
2010年以降
0.22-0.81倍
(2010-2018年)
配当
0.7%
ROE
1.24%
ROA
0.75%
資料
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東洋鋼鈑(5453)の固定資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日
656億5300万
2009年3月31日 -9.95%
591億2300万
2010年3月31日 -5.23%
560億3000万
2010年12月31日 -3.01%
543億4200万
2011年3月31日 +1.17%
549億7800万
2011年6月30日 -1.58%
541億900万
2011年9月30日 -1.1%
535億1400万
2011年12月31日 +0.15%
535億9300万
2012年3月31日 +4.11%
557億9500万
2012年6月30日 -1.59%
549億700万
2012年9月30日 -1.22%
542億3900万
2012年12月31日 +0.35%
544億2900万
2013年3月31日 +2.28%
556億7100万
2013年6月30日 +0.2%
557億8300万
2013年9月30日 +0.12%
558億5000万
2013年12月31日 +1.04%
564億3100万
2014年3月31日 -1.29%
557億200万
2014年6月30日 -0.44%
554億5600万
2014年9月30日 +1.92%
565億2000万
2014年12月31日 +5.35%
595億4400万
2015年3月31日 +4.12%
619億9500万
2015年6月30日 -2.04%
607億3100万
2015年9月30日 -2.25%
593億6500万
2015年12月31日 +0.95%
599億2800万
2016年3月31日 +18.83%
712億1200万
2016年6月30日 -0.47%
708億7400万
2016年9月30日 -3.57%
683億4200万
2016年12月31日 +0.87%
689億3600万
2017年3月31日 +1.22%
697億7700万
2017年6月30日 -2.69%
678億9900万
2017年9月30日 -2.31%
663億3300万
2017年12月31日 +0.61%
667億3700万
2018年3月31日 +0.26%
669億1100万
2018年6月30日 -2.36%
653億3000万

個別

2008年3月31日
589億5700万
2009年3月31日 -7.64%
544億5100万
2010年3月31日 -5.46%
514億7700万
2011年3月31日 -1.8%
505億5000万
2012年3月31日 +6.45%
538億1300万
2013年3月31日 -0.38%
536億600万
2014年3月31日 +2.05%
547億300万
2015年3月31日 +10.37%
603億7800万
2016年3月31日 +12.1%
676億8100万
2017年3月31日 +2.39%
692億9700万
2018年3月31日 -2.3%
677億600万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
2.報告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、一部の国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
2018/02/13 9:10
#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
一部の国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
2018/02/13 9:10
#3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
(単位:百万円)
2018/02/13 9:10
#4 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、一部の国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
当該変更による影響は軽微であります。2018/02/13 9:10
#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(2) 財政状態の分析
総資産は、前連結会計年度末に比べ41億65百万円減少して、1,483億63百万円となりました。このうち流動資産は、売上債権が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ11億25百万円減少しました。固定資産は、有形固定資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ30億39百万円減少しました。
負債は、借入金の返済等により、前連結会計年度末に比べ54億48百万円減少して594億4百万円となりました。
2018/02/13 9:10

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