東洋鋼鈑(5453)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 656億5300万
- 2009年3月31日 -9.95%
- 591億2300万
- 2010年3月31日 -5.23%
- 560億3000万
- 2010年12月31日 -3.01%
- 543億4200万
- 2011年3月31日 +1.17%
- 549億7800万
- 2011年6月30日 -1.58%
- 541億900万
- 2011年9月30日 -1.1%
- 535億1400万
- 2011年12月31日 +0.15%
- 535億9300万
- 2012年3月31日 +4.11%
- 557億9500万
- 2012年6月30日 -1.59%
- 549億700万
- 2012年9月30日 -1.22%
- 542億3900万
- 2012年12月31日 +0.35%
- 544億2900万
- 2013年3月31日 +2.28%
- 556億7100万
- 2013年6月30日 +0.2%
- 557億8300万
- 2013年9月30日 +0.12%
- 558億5000万
- 2013年12月31日 +1.04%
- 564億3100万
- 2014年3月31日 -1.29%
- 557億200万
- 2014年6月30日 -0.44%
- 554億5600万
- 2014年9月30日 +1.92%
- 565億2000万
- 2014年12月31日 +5.35%
- 595億4400万
- 2015年3月31日 +4.12%
- 619億9500万
- 2015年6月30日 -2.04%
- 607億3100万
- 2015年9月30日 -2.25%
- 593億6500万
- 2015年12月31日 +0.95%
- 599億2800万
- 2016年3月31日 +18.83%
- 712億1200万
- 2016年6月30日 -0.47%
- 708億7400万
- 2016年9月30日 -3.57%
- 683億4200万
- 2016年12月31日 +0.87%
- 689億3600万
- 2017年3月31日 +1.22%
- 697億7700万
- 2017年6月30日 -2.69%
- 678億9900万
- 2017年9月30日 -2.31%
- 663億3300万
- 2017年12月31日 +0.61%
- 667億3700万
- 2018年3月31日 +0.26%
- 669億1100万
- 2018年6月30日 -2.36%
- 653億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 589億5700万
- 2009年3月31日 -7.64%
- 544億5100万
- 2010年3月31日 -5.46%
- 514億7700万
- 2011年3月31日 -1.8%
- 505億5000万
- 2012年3月31日 +6.45%
- 538億1300万
- 2013年3月31日 -0.38%
- 536億600万
- 2014年3月31日 +2.05%
- 547億300万
- 2015年3月31日 +10.37%
- 603億7800万
- 2016年3月31日 +12.1%
- 676億8100万
- 2017年3月31日 +2.39%
- 692億9700万
- 2018年3月31日 -2.3%
- 677億600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの変更等に関する事項2018/02/13 9:10
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、一部の国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2018/02/13 9:10
一部の国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2018/02/13 9:10
(単位:百万円) - #4 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、一部の国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
当該変更による影響は軽微であります。2018/02/13 9:10 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態の分析2018/02/13 9:10
総資産は、前連結会計年度末に比べ41億65百万円減少して、1,483億63百万円となりました。このうち流動資産は、売上債権が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ11億25百万円減少しました。固定資産は、有形固定資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ30億39百万円減少しました。
負債は、借入金の返済等により、前連結会計年度末に比べ54億48百万円減少して594億4百万円となりました。