丸一鋼管（5463）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -6億3800万
2010年9月30日: 2億8400万
2010年12月31日 +999.99%: 39億3300万
2011年3月31日 +32.09%: 51億9500万
2011年6月30日 -41.31%: 30億4900万
2011年9月30日 -85.11%: 4億5400万
2011年12月31日: -17億6000万
2012年3月31日: 31億500万
2012年6月30日: -8億6500万
2012年9月30日: 6億4200万
2012年12月31日 +999.99%: 77億3200万
2013年3月31日 +101.09%: 155億4800万
2013年6月30日 -51.11%: 76億100万
2013年9月30日 +93.11%: 146億7800万
2013年12月31日 +45.78%: 213億9800万
2014年3月31日 +9.13%: 233億5100万
2014年6月30日 -84.72%: 35億6700万
2014年9月30日 +119.74%: 78億3800万
2014年12月31日 +113.03%: 166億9700万
2015年3月31日 +3.64%: 173億400万
2015年6月30日 -82.94%: 29億5200万
2015年9月30日: -10億7500万
2015年12月31日: 25億2800万
2016年3月31日 -97.43%: 6500万
2016年6月30日: -11億1100万
2016年9月30日: 30億8500万
2016年12月31日 +366.16%: 143億8100万
2017年3月31日 +66.05%: 238億7900万
2017年6月30日 -81.55%: 44億500万
2017年9月30日 +113.23%: 93億9300万
2017年12月31日 +80.12%: 169億1900万
2018年3月31日 +1.46%: 171億6600万
2018年6月30日 -93.73%: 10億7600万
2018年9月30日 +697.49%: 85億8100万
2018年12月31日 +9.74%: 94億1700万
2019年3月31日 +31.91%: 124億2200万
2019年6月30日 -90.52%: 11億7700万
2019年9月30日 +25.4%: 14億7600万
2019年12月31日 +310.57%: 60億6000万
2020年3月31日: -4億600万
2020年6月30日: 28億7300万
2020年9月30日 +128.92%: 65億7700万
2020年12月31日 +106.02%: 135億5000万
2021年3月31日 +61.08%: 218億2700万
2021年6月30日 -42.37%: 125億7900万
2021年9月30日 +94.55%: 244億7300万
2021年12月31日 +35.99%: 332億8000万
2022年3月31日 +29.85%: 432億1300万
2022年6月30日 -80.5%: 84億2800万
2022年9月30日 +120.5%: 185億8400万
2022年12月31日 +48.31%: 275億6200万
2023年3月31日 +3.19%: 284億4000万
2023年6月30日 -51.23%: 138億7100万
2023年9月30日 +106.71%: 286億7300万
2023年12月31日 +23.22%: 353億3100万
2024年3月31日 +25.14%: 442億1300万
2024年6月30日 -74.35%: 113億4000万
2024年9月30日 +6.22%: 120億4500万
2024年12月31日 -37.95%: 74億7400万
2025年3月31日 +142.48%: 181億2300万
2025年6月30日 -97.42%: 4億6700万
2025年9月30日 +999.99%: 66億3900万
2025年12月31日 +168.38%: 178億1800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 14:41
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (会計方針の変更)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/20 14:41
#3 追加情報、連結財務諸表（連結）: 当社グループ従業員に対して給付する株式については、あらかじめ設定した信託(以下「本信託」という)により将来分も含めて取得し、信託財産として分別管理しております。
本信託に関する会計処理については、経済的実態を重視する観点から、当社と本信託は一体であるとする会計処理を採用しており、本信託の資産及び負債並びに費用及び収益については、当社の連結貸借対照表、連結損益計算書及び連結包括利益計算書、連結株主資本等変動計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書に含めて計上しております。従いまして、本信託が所有する当社株式は、連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しております。なお、本信託が所有する当社株式の帳簿価額は当連結会計年度末522百万円、また、株式数は当連結会計年度末169,539株であります。
(譲渡制限付株式報酬制度の導入)
2025/06/20 14:41