- 5463
- 2026/09/25
- 時価
- 4364億円
- PER 予
- 14.9倍
- 2010年以降
- 7.12-43.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.61-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 18億3300万
- 2019年3月31日 -11.51%
- 16億2200万
個別
- 2018年3月31日
- 2億5800万
- 2019年3月31日 -15.12%
- 2億1900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 機械装置及び運搬具 5年~14年2019/06/26 10:13
無形固定資産
定額法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③ 投資活動によるキャッシュ・フロー2019/06/26 10:13
投資活動によって減少した資金は75億8千9百万円(前年度比35億5百万円の支出減)となりました。主な収入は、投資有価証券の売却及び償還による収入42億2千7百万円であります。主な支出は、投資有価証券の取得による支出51億5千6百万円、有形及び無形固定資産の取得による支出64億3千5百万円であります。余資の効率的運用を図るべく、有価証券及び投資有価証券の取得を行いましたが投資有価証券の売却及び償還があったことから前年度対比で支出が減少しました。
④ 財務活動によるキャッシュ・フロー - #3 設備投資等の概要
- (注) 金額は有形・無形固定資産の合計数値であり、消費税等を含んでおりません。2019/06/26 10:13
日本においては、丸一鋼管株式会社の本社移転関連、堺工場の特別高圧受変電設備更新及び子会社の丸一鋼販株式会社の新潟営業所移転等の投資を実施しました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法製 品 … 主として総平均法によっております。 原材料 … 主として移動平均法によっております。 貯蔵品 … 主として最終仕入原価法によっております。
①有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~14年2019/06/26 10:13 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年
顧客関連資産 15年2019/06/26 10:13