丸一鋼管(5463)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 5200万
- 2010年9月30日
- -8億2900万
- 2010年12月31日
- -4億2500万
- 2011年3月31日
- -1億2600万
- 2011年6月30日
- 2億8500万
- 2011年9月30日 -82.46%
- 5000万
- 2011年12月31日
- -8億7900万
- 2012年3月31日 -5.23%
- -9億2500万
- 2012年6月30日
- 5億700万
- 2012年9月30日
- -1億900万
- 2012年12月31日 -62.39%
- -1億7700万
- 2013年3月31日
- 6億3400万
- 2013年6月30日 -83.6%
- 1億400万
- 2013年9月30日
- -1億5200万
- 2013年12月31日
- 2億2900万
- 2014年3月31日 +318.78%
- 9億5900万
- 2014年6月30日
- -6億4100万
- 2014年9月30日 -13.88%
- -7億3000万
- 2014年12月31日
- 1億2500万
- 2015年3月31日 +356.8%
- 5億7100万
- 2015年9月30日
- -3億400万
- 2015年12月31日 -569.74%
- -20億3600万
- 2016年3月31日 -19.16%
- -24億2600万
- 2016年6月30日
- 6億7900万
- 2016年9月30日
- -2億6300万
- 2016年12月31日
- 1億1300万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 12億7600万
- 2017年6月30日 -84.17%
- 2億200万
- 2017年9月30日 -73.76%
- 5300万
- 2017年12月31日 +83.02%
- 9700万
- 2018年3月31日 +144.33%
- 2億3700万
- 2018年6月30日
- -5億6100万
- 2018年9月30日 -3.57%
- -5億8100万
- 2018年12月31日
- -2000万
- 2019年3月31日 -999.99%
- -5億200万
- 2019年6月30日
- 2億8200万
- 2019年9月30日
- -8400万
- 2019年12月31日 -584.52%
- -5億7500万
- 2020年3月31日
- -2億7800万
- 2020年6月30日 -315.83%
- -11億5600万
- 2020年9月30日
- -7億5700万
- 2020年12月31日
- -7億5300万
- 2021年3月31日
- 4億3300万
- 2021年6月30日 +54.04%
- 6億6700万
- 2021年9月30日 +570.01%
- 44億6900万
- 2021年12月31日 -15.73%
- 37億6600万
- 2022年3月31日 +5.34%
- 39億6700万
- 2022年6月30日 -61.71%
- 15億1900万
- 2022年9月30日
- -8億7100万
- 2022年12月31日 -79.1%
- -15億6000万
- 2023年3月31日 -4.55%
- -16億3100万
- 2023年6月30日
- 1億5000万
- 2023年9月30日 +42.67%
- 2億1400万
- 2023年12月31日
- -8億7900万
- 2024年3月31日
- -4億5800万
- 2024年6月30日
- 6600万
- 2024年9月30日
- -7億700万
- 2024年12月31日 -52.05%
- -10億7500万
- 2025年3月31日 -53.12%
- -16億4600万
- 2025年6月30日
- 2億5500万
- 2025年9月30日
- -10億400万
- 2025年12月31日
- -8億7600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 14:41
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 △80 百万円 234 百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 △458 百万円 △1,646 百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 △458 百万円 △1,646 百万円 その他の包括利益合計 16,371 百万円 △10,175 百万円