#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/28 15:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは、5,430百万円の支出となりました(前連結会計年度は5,923百万円の支出)。主な増加要因は、定期預金の払戻による収入2,778百万円、投資有価証券の売却による収入2,209百万円であります。主な減少要因は、有形及び無形固定資産の取得による支出8,864百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/03/28 15:06
#3 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資(有形固定資産のほか、無形固定資産を含む。金額には消費税等を含まない。)につきましては、総額7,356百万円の投資を行いました。
その主なものは、合金鉄事業では徳島工場の電極ペースト製造設備の新設、機能材料事業では北陸工場の受電変圧器の更新及び高岡工場の機能材料製造設備の改造、環境事業では中央電気工業株式会社の焼却灰3号溶融炉の新設であります。
2019/03/28 15:06
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 4年～22年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については残存価額を零とする定額法によっております。
2019/03/28 15:06
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械装置 4年～22年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については残存価額を零とする定額法を採用しております。
2019/03/28 15:06
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～57年
機械装置及び運搬具 4年～22年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については残存価額を零とする定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/28 15:06